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企業との共創でかなえたい「子育てのアップデート」

編集部:あの広告は都営地下鉄3路線のそれぞれ1編成のみ、しかも優先席付近にしか掲載されていませんから、ものすごい偶然ですね!

大島:ちょっとドラマチックですよね(笑)。それまで私にとっての子育ては「人の手でなんとかしなければならないもの」という固定観念がありましたが、「テクノロジーを使っていいんだよ」という「ベビーテック」の概念は、非常にインパクトがありました。また、自身が悩んだ経験から、「復職後は育児をサポートするビジネスをやりたい」と思っていたので、それもあの広告に反応できた理由かもしれません。それからすぐに、社内のママ友だった浜本にも「ベビーテック」のことを話しました。


広告を見たとき「ビビビ」と来ました、と語る大島さん

浜本:私には4歳と2歳の子どもがいるのですが、一人目の子どもの育休から復帰した際、仕事と育児の両立に大変苦労しました。そこで二人目の子どもの育休中、夫とも相談して徹底的に家電製品や家事代行サービス等を活用した「家事と育児の効率化・仕組み化」に取り組んだのです。この経験から、大島が教えてくれた「ベビーテック」という概念には非常に共感しました。


「家事と育児の仕組み化」に必要な情報を探すのが大変だった、と言う浜本さん

大島:このタイミングで私たちは新規事業の開発に取り組むビジネスデザイン本部に異動になり、DNPのプロジェクトとして「ベビーテック」に取り組みたいと考えて活動を始めたわけです。

編集部:まさにお二人は現在進行形の「子育ての当事者」として、「ベビーテック」に関心を持たれたわけですね。一方、DNPという企業としては、どのようなお考えで「ベビーテック」プロジェクトをスタートされたのでしょうか?

大島:まず、少子化が加速する中でも、日本では年間100万人ほどの新生児が誕生しており、毎年新規ユーザーが生まれ続ける市場である点が挙げられます。さらに共働き世帯の増加とともに、今後も伸びていく市場だと考えられます。

また、「ベビーテック」は「妊活・妊娠期〜未就学児を育てる世代」という、「特定の世代全体のニーズ」に着眼していることも挙げられます。従来から当社はさまざまなtech領域に取り組んでいるのですが、どうしても各事業部が縦割りで動くことが多くなります。「ベビーテック」は「ベビーテックを必要とする世代」のさまざまなニーズに応えようとするものなので、当社が保有する多種多様な技術・サービスを全社横断的に提供していくことが可能になり、いわゆる「オールDNP」としての新しいビジネスができるのではないかと思います。