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オンライン健康医療相談による「産後うつ病の高リスク者減少への有効性」が、学術論文として国際医学誌に掲載

『産婦人科・小児科オンライン』を提供した横浜市・東京大学との共同研究の国際医学誌掲載につきまして

— 下記はプレスリリースからの内容です —

この度、株式会社Kids Public(東京都千代田区 代表:橋本直也)が参画し、『産婦人科・小児科オンライン』を提供した、横浜市「令和2・3年度オンライン健康医療相談モデル事業における成果連動型業務委託」(以下、本事業)における成果が、2023年6月26日に学術論文として掲載されました。今回掲載されたのは、国際医学誌であるBMC Medicineです。

【掲載論文】 
Arakawa Y, et al. Effectiveness of mHealth consultation services for preventing postpartum depressive symptoms: a randomized clinical trial. BMC Med. 2023 Jun 26;21(1):221.

【ポイント】本プレスリリースでお伝えしたいこと

○『産婦人科・小児科オンライン』を提供し、横浜市と実施した事業の成果が、国際医学誌に学術論文として掲載されました

○妊娠期からのオンライン医療相談の提供によって、産後3ヶ月時点での産後うつ病高リスク者が減るという有効性が評価されました

研究の概要 ー産後うつリスクを相対的に約33%低下ー

主たる成果指標(メインアウトカム)

産後3ヶ月時点での産後うつ病高リスク者の低減

評価方法

国立大学法人東京大学の研究者により、「ランダム化比較試験」の形式で客観的な学術的評価を実施

産後うつ病高リスクの判定に用いた評価

国内外で最も頻用されている「エジンバラ産後うつ病自己評価票 (Edinburgh Postnatal Depression Scale: EPDS) 」を使用

*EPDSでは、合計点数9点以上であった場合に「産後うつ病高リスク者」とされています。

本事業の参加者について

横浜市内に在住の妊婦を対象に、本事業への参加者を募集し、ランダムに介入群(『産婦人科・小児科オンライン』サービス提供あり)と対照群(同サービス提供なし)へ振り分けました。

介入群には参加時~産後4ヶ月まで、オンライン医療相談サービスや医療・健康情報を提供しました。

本事業で提供したオンライン医療相談サービス

・夜間相談(平日18:00~22:00、予約制、10分間/回、ビデオ通話・音声通話・チャットを選択可能)

・日中助産師チャット相談(毎週月曜日、水曜日、金曜日(祝日除く)の13:00~17:00、予約不要、チャットのみ)

本事業で得られた結果、知見

・産後うつ病高リスクの発生割合は介入群(サービス提供あり)15.2%、対照群(サービス提供なし)22.8%であり、相対リスク(発生率の比)は 0.67(95%信頼区間[0.48, 0.93]で統計学的有意差あり)となりました。